式場使用料

近年は「セレモニーホール」とも呼ばれる民間の専用ホールを利用するケースがほとんどです。
予算に合わせて式場を選びましょう。

セレモニーホール

葬儀社が所有する葬儀専用スペースで、設備やサービスがととのっている。
総合斎場と呼ばれる火葬場併設の斎場もある。
参加者の人数や施設の大小、利便性などを考慮して選択するとよい。

寺院斎場

境内に別棟で貸し出している斎場。
中には、本堂を貸し出すところもある。
まれに、葬儀社や料理店を指定されるケ一スも。
本堂や教会などの宗教施設を利用する場合は相場がないので料金は応相談。

その他

集会所や公民館などの他に、公営の斎場を利用できる地域もある。
民間施設と比べると使用料は安め。
ただし、地域住民以外は利用できないなどの利用制限がある場合も。

祭壇

祭壇にはいろいろな種類があり、それによって値段がちがいます。
仏式や神式では「白木祭壇」、キリスト教式の場合は教会や施行する場所によって異なります。
近年は、「生花祭壇」が人気です。
遺体や遺骨の安置の際に設置する枕飾り祭壇と後飾り祭壇は、基本セット料金に含まれていることが多いです。

白木祭壇

仏式、神式ともに用いられる祭壇。
段数、幅、彫刻、デザイン、材質によって、値段が大きく変わる。

生花祭壇

宗旨を問わず、故人の個性を表現できる。
デザインや花の種類で値段が変わる。
近年は祭壇の主流になりつつある。

オリジナル祭壇

自由葬や無宗教葬で多く見られる、故人の意向や趣味を反=映方せた祭壇。
決まった形式がないため、費用は高め。
葬儀社と要相談。

棺周り祭壇

棺の周囲をシンプルな装飾で飾ったもの。
自宅安置や小規模の家族葬の場合によい。

素材、内装、彫刻の有無によっても値段が変わります。
檜、樅などの無垢材を使用した天然木棺、表面に桐材を貼った桐棺などがあります。
最近では、布張棺の需要が高いため種類も多く、中には紙やパルプを使った素材のものもあります。

遺影

以前は正装で正面を向いている写真が使われましたが、近年は遺族が見て故人らしさを感じる写真が好まれます。
遺族が写真店に依頼することもあるので、セットではなくオプションとなる場合も。

遺体保管料

自宅に遺体を安置できない場合や、葬儀まで日がある場合、施設で遺体を保管できます。
葬儀社の斎場、火葬場の霊安室などがあり、最近では遺体専用のホテルもあります。
遺体保管冷蔵庫を使うのが主流で、日数によって料金が加算されます。

ドライアイス

死後の処置でもっとも必要とされるものです。
遺体を冷やしながら気体に変化するため、後始末が不要です。
セット料金に2日分ほどが含まれていることが多く、それ以上火葬が延びる場合は追加料金となります。

会葬礼状

本来は葬儀後に出すものでしたが、現在は、当日に返礼品とともに渡すのか一般的です。
一定枚数かセット料金に含まれていることもあります。
自由にアレンジしたオリジナルの礼状でもよいでしょう。

返礼品

返礼品は「会葬御礼」ともいい、香典とはかかわりなく、弔問者や参列者ヘー律に会葬礼状とともに渡す粗品です。
現在では通夜や告別式の帰りに手渡される「即日返し」が急増しています。
葬儀社を通して発注して、余りを返却できるケースもあります。

車両費

病院から遺体を運ぶ寝台車、火葬場へ移動する際の霊柩車、ハイヤーやマイクロバスの使用料などです。
近年は伝統的な宮型霊柩車より、バン型の洋型霊柩車の需要が伸びています。

火葬料

全国的に見ると公営火葬場の利用が一般的です。
東京都では民営の総合斎場が主流で、移動せずに葬儀と火葬が行える点が便利です。
ただし、式場や火葬中の控え室も有料となります。

骨壷

基本的には火葬場に持ち込みます。
一部の火葬場では、持ち込み不可で指定のものがあるので、葬儀社に確認しましょう。
素材やデザインによって値段が異なります。

飲食費

おもに、「通夜ふるまい」や「精進おとし」の際の会食料理て、火葬休憩室ての茶菓子や飲み物代も加わります。
参列者の人数や料理のランクによリ変動するので、通夜など人数の予想が難しい場合は、盛り合わせ料理を注文するなど工夫か必要です。

心づけ

一般的には火葬場関係者(公営の場合は受けとらない)、車両の運転手などに渡します。
そのほかに地域の慣例で、世話役などに渡す場合もあります。
誰に渡せばよいかわからない場合は、葬儀社に相談しましょう。

葬儀社以外への支払い

葬儀社から見積書をもらっても、葬儀費用はそれかすべてではありません。
僧侶へのお布施は現金で包むものです。
また、遠方から来ていたたいて弔辞をお願いしたときなどは、宿泊費用を負担する場合もあります。
どのくらいかかるかわからない場合は、葬儀社に見積もり以外でどの程度必要かを相談し、トータルの概算費用を把握しておくのが望ましいでしょう。

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